９月に発売されたのは画面サイズが4.7インチの「iPhone7」と5.5インチの「iPhone7プラス」。総務省によるガイドラインの適用から初めてのiPhone新製品だけに販売の動向が注目されました。各キャリアとも、これまでの販売競争で展開してきた実質ゼロ円を謳えなくなり、価格はソフトバンクのiPhone7の32GBの場合で実質負担1万800円からとなります。「0円から1万円になると普通なら（受注は）下がる」（宮内謙・ソフトバンクCEO）のですが、ソフトバンクでは過去最高のペースで予約が入っているということです。直接的な要因としては、新たに加わった防水機能とフェリカ対応が効いているのは間違いありません。世界的にはiPhoneの需要が失速し、アンドロイドベースのスマホのシェアが高くなっています。逆に日本ではiPhoneの人気が高い特殊市場となっているのです。その中でもiPhoneがアンドロイドに劣っていたのが防水機能とフェリカ対応だったので、この2つが改善されたことが今回の受注拡大につながったのです。「防水機能とフェリカ対応はわれわれも長年要望してきた。これらが実装されたことで、今後もiPhoneは爆発的に伸びるのではないか」と宮内氏は手応えを感じています。